電子レンジの寿命は何年？｜約10年の目安とマグネトロン、部品の保有期間8年、買い替えのサイン、修理代と処分の費用

寿命の目安は約10年、使う時間で前後する

電子レンジの寿命の目安は、約10年とされます。ただし、はっきりした年数は決まっておらず、5年が限度という話から、10年、20年持つという話まであります。

年数に幅が出るのは、使う時間の長さと、本体の機能の多さで傷み方が違うためです。家庭で毎日使う家電なので、同じ製品でも家ごとに年数が変わります。

温めるのはマグネトロンという部品

電子レンジは、マグネトロンという部品からマイクロ波という電波を出し、食品の中の水分を温めます。この部品が傷むとマイクロ波が弱くなり、食品が温まりにくくなるため、マグネトロンの寿命が電子レンジの寿命と説明されています。

マグネトロンが使える時間は約2,000時間とされています。1日に使う時間で割ると、何年持つかの見当がつきます。

2,000時間は12万分なので、1日15分なら8,000日で約22年、1日40分なら3,000日で約8年です。1日1時間20分使う家なら1,500日で約4年になります（使う時間は例）。

計算の上では長く見えても、ほかの部品の傷みや汚れでも故障は起きるので、年数は目安にとどまります。マグネトロン本体とまわりの部品の傷みを考えると、寿命は10年程度とされます。

単機能のレンジとオーブンレンジで違う

温めるだけの単機能のレンジは約10〜12年、オーブンやグリル、スチームの付いたレンジは約7〜10年とされます。機能が多いほど中の部品が増えてつくりが込み入り、マグネトロン以外の所が先に壊れることがあるためです。

オーブンの機能はヒーターで庫内を熱くするので、レンジの機能だけの製品とは傷む所が違います。スチームの付いた製品は、水を使う部分の不具合も起こりうると説明されています。

寿命・部品の保有期間・税の耐用年数は別の数字

電子レンジの「年数」には、意味の違う数字がいくつかあります。混ぜて読むと、何年で替えればよいかを取り違えるので、何の数字かを分けておきます。

• 寿命（約10年）：実際に使える年数の目安。法律や規約で決まった数字ではない
• 部品の保有期間（8年）：メーカーが修理の部品を持っておく期間。製造を打ち切った時から数える
• 税の法定耐用年数（6年）：事業で使う設備の値段を、何年に分けて経費にするかの年数
• 設計上の標準使用期間：長期使用製品安全表示制度で表示する期間。電子レンジは表示の対象の品目に入っていない

国の統計にある「平均使用年数」も別の数字ですが、内閣府の消費動向調査の買い替えの表は、エアコンや冷蔵庫など11品目で、電子レンジは入っていません。電子レンジの寿命を国の統計で示した数字は、この表にはありません。

修理の部品は、製造打ち切りから8年保有される

全国家庭電気製品公正取引協議会の規約では、電子レンジの補修用性能部品の保有期間は製造打ち切りから8年です。補修用性能部品は、その製品の働きを保つために要る部品のことで、メーカーはこの年数を下回って保有期間を決めることができません。

数え始めは買った日ではなく、その機種の製造を打ち切った時です。発売から時間がたって買った機種なら、買った時点で残りの年数が8年より短いこともあります。8年を過ぎると、部品が無く修理を受けられないことがあると説明されています。

同じ規約では、電子レンジは本体に製造の時期を表示する品目にも入っています。何年使ったか分からないときは、本体の表示で製造の年を確かめられます。

税の耐用年数の6年は、使える年数ではない

減価償却資産の耐用年数等に関する省令では、「電気冷蔵庫、電気洗濯機その他これらに類する電気又はガス機器」について、税の法定耐用年数として6年が決められています。事業で使う機器の値段を何年かに分けて経費にするときの数字です。

家庭で使う電子レンジが6年で使えなくなるという意味ではありません。寿命の目安や部品の保有期間とは、決まり方も使い道も違う数字です。

長期使用製品安全表示制度の5品目には入っていない

電気用品の技術上の基準を定める省令の第20条では、長期使用製品安全表示制度の対象は扇風機・換気扇・エアコン・洗濯機（乾燥の機能が付いたものを除く）・ブラウン管テレビの5品目です。対象の製品には、製造年と設計上の標準使用期間が本体に表示されます。

電子レンジはこの5品目に入っていないので、設計上の標準使用期間は表示の決まりの外です。電子レンジの年数を見るときは、製造の時期の表示と部品の保有期間が手がかりになります。

修理か買い替えかの目安

修理か買い替えかは、使った年数、修理代、新しく買う額の3つを並べて考えます。決まった線はありませんが、次のような目安があります。

• 8年を超えているか：部品の保有期間を過ぎていれば、修理の部品が無いことがある
• 保証の期間の中か：電子レンジの保証は1〜5年程度とされ、期間の中なら修理を先に考える
• 修理代が新しく買う額に近くないか：修理代が新しい製品の値段の半分を超えるなら買い替え、という目安もある

保証が切れたあとは、部品があっても修理代が高くなり、買い替える額と大きく違わないこともあるとされています。修理を頼む前に、見積もりの額を聞いてから決める方法が紹介されています。

修理代の目安

修理代は、どの部品を替えるかで変わります。メーカーの修理料金表をもとにした目安では、マグネトロンの交換が24,000〜38,000円、電子回路の基板の交換が15,000〜30,000円とされています。

オーブンのヒーターの交換は16,000〜27,000円、ドアの部品は8,000〜22,000円で、修理をしなかった場合も出張と診断の料金がかかる例があります。電源が入らないときの修理は、1〜3万円ほどという目安もあります。

新しく買う額

新品は、オーブンレンジなら15,000〜40,000円程度、単機能のレンジなら5,000〜15,000円程度とされます。スチームの付いた大きな製品には、これより高いものもあります。

総務省の家計調査では、2025年に二人以上の世帯が電子レンジを買ったときの平均価格は33,746円でした。家計調査の「電子レンジ」にはオーブンレンジも含まれるので、単機能のレンジだけの値段ではありません。

1年あたりにならして比べる

新しく買う額を、使う年数で割ると、1年あたりの額で比べられます。図は、本体の値段と使う年数を置いて割った例です。

単機能のレンジを12,000円で買って10年使えば1年1,200円で、1か月100円です。オーブンレンジを40,000円で買って8年使えば1年5,000円、1か月約417円になります（金額と年数は例）。

修理代も、あと何年使えそうかで割ると同じように比べられます。たとえば修理代25,000円で、あと3年使えるなら1年あたり約8,333円で、上の例の新しく買う額より高くなります（金額と年数は例）。

古い電子レンジの処分と費用

電子レンジは、家電リサイクル法の4品目（エアコン・テレビ・冷蔵庫と冷凍庫・洗濯機と衣類乾燥機）には入っていません。家電リサイクル料金はかからず、4品目の料金と出し方は家電リサイクル料金はいくら？にまとめています。

一方で電子レンジは、小型家電リサイクル法の施行令で、回収して資源にする対象の品目に挙がっています。市区町村によって、粗大ごみ、不燃ごみ、回収の窓口など出し方が違うので、住んでいる市区町村の案内で確かめます。

出し方ごとの費用

処分の方法と費用の目安は、次のとおりです。

• 買い替える店の引き取り：無料〜2,200円。新しい電子レンジを買うときに頼む
• 市区町村の粗大ごみ：400〜1,000円。処理券を買って、決められた日に出す
• 小型家電の回収：無料。回収の箱や窓口は、置いてある市区町村の案内で入る大きさを確かめる
• 中古として売る：リサイクルショップやフリマアプリで、値がつけば代金を受け取れる。古い製品は値がつかないこともある
• 不用品の回収業者：2,000〜5,000円。家まで取りに来る

粗大ごみの料金は市区町村が決めるので、全国で同じ額はありません。市区町村ごとの料金の例と、許可の無い回収業者に渡さないための注意は、粗大ごみの料金はいくら？にあります。

家計簿での書き方

総務省の家計調査の分け方では、電子レンジは家具・家事用品の中の「家事用耐久財」に入り、「電子レンジ」という品目があります。オーブンレンジもこの品目に含まれます。

修理代は「家具・家事用品関連サービス」、粗大ごみの処理券などの処分代は「廃棄物処理手数料」と、本体とは別の品目です。本体・修理代・処分代を別の行にしておくと、次に替えるときの見積もりに使えます。

2025年の二人以上の世帯の1年の支出は、電子レンジが1,481円で、100世帯あたりの購入頻度は4でした。買わなかった世帯も含めて割った平均なので、買い替えた年の額とは比べられません。

買った年月と製造の年を残しておく

部品の保有期間や寿命の目安を当てはめるには、何年使ったかが分かることが先です。家計簿の行に、品名と、単機能かオーブンレンジかを書いておくと、何年前にいくらで買ったかを後から探せます。

保証書の年数と、本体の表示で見た製造の年も一緒に書いておくと、故障したときに保証の期間の中か、部品の保有期間を過ぎていそうかをすぐ確かめられます。毎年は出ない出費を明細から拾う方法は、特別費は思い出さずに明細から拾うにまとめています。

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