離乳食の費用は1ヶ月いくら?|時期ごとの食数×1食の額で見積もる早見と、ベビーフード・ミルク代

家計の見える化 ・ ・ 最終更新

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離乳食の1か月の費用は、1か月の食数に1食の額を掛けて見積もれます。1食分のベビーフードを150円と置いた例では、すべてベビーフードにすると初期で月4,500円、中期で9,000円、後期で1万3,500円で、手作りや家族の食事からの取り分けを混ぜるほど下がります。

ミルクで育てている家庭は、離乳中も粉ミルク代が重なり、東京都区部の2026年10月の値段は780g入りで1缶3,125円です。無添加や有機の食材にこだわると、離乳食でも月1万円以上かかる場合もあるとされます。

離乳食の費用は1ヶ月いくら? 時期ごとの早見

離乳食の額は、1日の回数で決まる1か月の食数と、1食に使う額で決まります。30日で数えた食数に、1食分のベビーフードを150円と置いた例を当てはめると、次のとおりです。表の額は、全部をベビーフードにした場合です。

時期 食数/月 1か月の額
初期 30食 4,500円
中期 60食 9,000円
後期 90食 1万3,500円
完了期 90食+補食 1万3,500円+補食

時期の目安は、初期が生後5〜6か月頃、中期が7〜8か月頃、後期が9〜11か月頃、完了期が12〜18か月頃です。右の列は、すべての食事をベビーフードにしたときの額の例です。手作りの食数を増やすほど、ベビーフードの額は下がり、代わりに材料費がかかります。

額を決める3つのこと

同じ月齢でも、次の3つの組み合わせで額が変わるので、平均の額より自分の家の見積もりのほうが当てになります。

  • 1日の回数:離乳の進み方に合わせて、1日1回から3回へ増える
  • 手作りとベビーフードの割合:ベビーフードを使う食数が多いほど、買う額が増える
  • 食材の選び方:無添加・有機の食材や、離乳食の宅配サービスを使うと額が上がる

家計調査には離乳食だけの品目がない

総務省の家計調査は、品目ごとに支出を集計する統計です。収支項目分類(2025年1月改定)の例示では、粉末ベビーフードは「他の調理食品のその他」、離乳食用の果汁は「果実・野菜ジュース」に入り、粉ミルクは「乳製品」の粉ミルクです。

手作りの離乳食の材料は、米や野菜、魚などの品目に分かれて入ります。そのため、家計調査の表から離乳食の1か月の額を取り出すことはできません。小売物価統計調査の調査品目にも、粉ミルクはありますが、ベビーフードは入っていません。

平均の額より、食数と1食の額で見る

離乳食の額は、1か月に何食食べるかと、1食にいくら使うかを掛けると出せます。食数は離乳の時期で決まり、1食の額は手作りかベビーフードかで決まります。

次の節で、時期ごとの1日の回数を確かめます。そのあとで、ベビーフードを使う食数を変えたときの額の例を示します。

離乳の時期と1日の回数(授乳・離乳の支援ガイド)

厚生労働省の授乳・離乳の支援ガイド(2019年3月)は、離乳の進め方の目安を時期ごとに示しています。いまはこども家庭庁の「授乳や離乳について」の頁に載っています。

  • 初期(生後5〜6か月頃):1日1回。母乳や育児用ミルクは、授乳のリズムに沿って子どもが欲しがるままに与える
  • 中期(生後7〜8か月頃):1日2回。ミルクは離乳食の後に与え、このほかに1日3回程度
  • 後期(生後9〜11か月頃):1日3回。ミルクは離乳食の後に与え、このほかに1日2回程度
  • 完了期(生後12〜18か月頃):1日3回の食事と、必要に応じて1日1〜2回の補食

厚生労働省の授乳・離乳の支援ガイド(2019年3月)の目安で、離乳の時期ごとの1日の回数と、30日で数えた1か月の食数を並べた図。初期(生後5〜6か月頃)は1日1回で30食、中期(7〜8か月頃)は1日2回で60食、後期(9〜11か月頃)は1日3回で90食、完了期(12〜18か月頃)は1日3回の食事に補食。月齢は目安

30日で数えると、1か月の食数は初期30食、中期60食、後期90食です。完了期は3回の食事の90食に、補食が加わります。ガイドは、子どもの発育と発達には個人差があり、月齢はあくまでも目安だとしています。

離乳食が続く期間の目安

ガイドでは、離乳を始める時期は生後5〜6か月頃が適当とされ、離乳の完了は生後12〜18か月頃とされています。始める時期にも終える時期にも幅があるので、離乳食が続く期間も子どもによって違います。

同じガイドに載っている平成27年乳幼児栄養調査では、離乳を始めた時期は「6か月」が44.9%で最も高い割合でした。終えた時期は「13〜15か月」が33.3%で最も高い割合です。

時期が進むと、1か月の額も上がる

1日の回数が1回から3回に増えると、同じ1食の額でも1か月の食数は3倍になります。1回に食べる量も、離乳が進むにつれて増えていきます。

初期の額をそのまま後期まで続けて見積もると、足りなくなります。予算は時期が変わるたびに見直します。

1か月の費用を出す式と、ベビーフードを使う食数の例

1か月の離乳食の費用は、次の式で見積もれます。手作りの食数とベビーフードの食数を分けて計算すると、どこで額が変わるかが分かります。

  • 1か月の費用 = ベビーフードを使う食数 × 1食分のベビーフードの値段 + 手作りの分の材料費

手作りの分は、家族の食費と重なる

ガイドは、離乳食に慣れて1日2回食に進む頃から、家族の食事から調味する前のものを取り分けたり、薄味のものを取り入れたりする方法を挙げています。取り分けた分は、家族の食材を買う額の中に入ります。

離乳食のためだけに買う物は、おかゆ用の米や、すりつぶす野菜、白身魚などです。最初のうちは1回に使う量が少ないので、材料費を家族の食費と分けて見るには手間がかかります。

ベビーフードを使う食数で、月の額が変わる

ベビーフードの値段は、製品の種類や量で違います。ここでは、1食分を1個150円と置いた例で、離乳後期(1か月90食)にベビーフードを使う食数を変えて計算します。

  • 1日1食をベビーフードにする:30食 × 150円 = 4,500円
  • 1日2食をベビーフードにする:60食 × 150円 = 9,000円
  • 3食ともベビーフードにする:90食 × 150円 = 1万3,500円

離乳後期(1日3回・1か月90食)に、1食分のベビーフードを1個150円と置いたときの1か月の額の例の図。1日1食をベビーフードにすると30食で4,500円、1日2食で60食9,000円、3食ともで90食1万3,500円。別に、粉ミルクを1か月に2缶使うと、1缶3,125円(東京都区部・2026年10月)で6,250円。金額は例

図は、1個150円と置いた例です。実際の額は、買う製品の値段と、1食に使う個数に置き換えて計算します。主食とおかずを別々の製品でそろえると、1食に2個以上使うことになり、額はその分増えます。

宅配サービスや割高な食材を使う月

離乳食や幼児食の宅配サービスもあり、料金は業者によって違います。使う月は、1か月の利用料をそのまま離乳食の費用に足します。

無添加・有機の食材を、子どもが食べる物のすべてに使うと、割高な分が積み重なります。どこまで使うかを家で決めておくと、月の額が読みやすくなります。

離乳中もミルク代は続く

ガイドは、離乳の完了は母乳や育児用ミルクを飲んでいない状態を意味するものではないとしています。中期と後期にも、離乳食の後と、そのほかの時間にミルクを与える目安が書かれています。

ミルクで育てている家庭では、離乳食の費用にミルク代が重なります。2つを足した額で、1か月の予算を立てます。

粉ミルクの値段は、東京都区部で1缶3,125円(2026年10月)

総務省の小売物価統計調査では、東京都区部の2026年10月の粉ミルクは、780g入りの缶で1缶3,125円でした。調べている銘柄は2026年1月に改められていて、改めた後の2026年は1缶3,000円台で動いています。それより前の額とは、そのまま比べられません。

1か月のミルク代は、使う缶の数に1缶の値段を掛けて出します。1か月に2缶使う例なら、3,125円 × 2缶 = 6,250円です。飲む量は子どもと時期で違うので、缶がなくなる間隔を記録して数を出します。

フォローアップミルクを買うかどうか

ガイドでは、フォローアップミルクは母乳の代わりの食品ではなく、離乳が順調に進んでいる場合は摂取する必要はないとされています。離乳が順調に進まない場合などは、医師に相談したうえで使うことを検討するとしています。

買うかどうか迷うときは、医師に相談して決めます。買う月は、ミルク代の行にその額を足しておきます。

ベビーフードを使うときの考え方

ガイドに載っている平成27年乳幼児栄養調査では、離乳食について困ったことで「作るのが負担、大変」と答えた保護者が33.5%でした。ガイドは、離乳食は手作りが好ましいとしたうえで、ベビーフードを上手に使って負担が軽くなるなら、それも一つの方法だとしています。

利点と課題

ガイドは、ベビーフードの利点として、手作りの離乳食と組み合わせると食品の数や調理の形が豊かになることを挙げています。月齢に合わせて固さや粒の大きさが調整されているので、手作りするときの見本にもなります。

課題としては、ベビーフードだけで1食をそろえると、栄養のバランスが取りにくい場合があることが挙げられています。主食の製品を使うときは、野菜やたんぱく質の入ったおかずや果物を添えるといった工夫が書かれています。

用途を決めて使うと、額も決めやすい

ガイドは、外出や旅行のとき、時間のないとき、メニューを1品増やすときなど、用途に合わせて選ぶことを挙げています。ガイドとは別に、1歳を過ぎた子ども向けの製品を、外出先の食事や補食に使う方法もあります。

使う場面を先に決めておくと、ベビーフードを使う食数が決まり、1か月の額も見積もりやすくなります。開封した後はすぐに与え、食べ残しは与えないことも、ガイドの留意点です。

費用を抑える方法

離乳食の額を下げる方法は、手作りの分とベビーフードの分に分けて考えると整理できます。どれも、子どもの食べる様子を見ながら、無理のない範囲で選びます。

家族の食事から取り分ける

家族の食事を作るときに、味を付ける前の分を取り分けると、離乳食のために別に買う物が減ります。ガイドも、家族の食事からの取り分けを、食品の種類や調理の方法を増やす方法として挙げています。

取り分けやすい献立を家族の食事に入れておくと、離乳食の材料をそのつど買わずに済みます。調味料は、離乳の進み方に合わせて薄味で使います。

ベビーフードは使う場面を決めてから買う

ベビーフードを使う食数が決まれば、1か月に買う個数も決まります。外出の日や忙しい日など、使う場面を先に決めてから買うと、使わない製品が残りにくくなります。

まとめて安く買える機会があっても、月齢が進むと合う製品が変わります。今の時期に使う分だけを買い、時期が変わったら選び直します。

割高な食材をどこまで使うか決める

無添加・有機の食材や宅配サービスは、使う範囲で月の額が大きく変わります。全部に使うか、一部の食材だけにするかを決めると、上限の額が立てやすくなります。

決めた範囲で1か月を過ごし、額を記録してから、次の月の範囲を見直します。額が上限に収まらない月は、使う食材の範囲を狭めます。

離乳食の予算を、家計簿で立てる手順

離乳食の予算は、時期と回数から食数を出し、1食の額を掛けて立てます。紙でも表計算でも、次の順で書けます。

ステップ1今の時期と1日の回数を書く5分

子どもの今の月齢と、1日に離乳食を何回食べているかを書きます。30日を掛けると、1か月の食数が出ます。

完了期に入っていれば、補食の回数も書き添えます。次の時期に進む見込みの月も、メモしておきます。

ステップ2ベビーフードの1食の値段を書く5分

ベビーフードを使うなら、レシートを見て1個の値段と、1食に使う個数を書きます。1食の値段に、1か月に使う食数を掛けます。

手作りの分は、家族の食費と分けにくい額です。離乳食のためだけに買った物があれば、その額だけを書きます。

ステップ3ミルク代を足す5分

ミルクを使う家庭は、缶がなくなるまでの日数から、1か月に使う缶の数を出します。缶の数に1缶の値段を掛け、ステップ2の額に足します。

合計が、1か月の離乳食とミルクの予算です。上限の額と比べ、超えるならベビーフードを使う場面を見直します。

ステップ4どの項目に書くかを決める5分

ベビーフードや離乳食の材料、粉ミルクを、家計簿のどの項目に書くかを決めます。家族の食費にまとめるか、子どもの項目に分けるかは、家の決まりとして1つに決めます。

子どものためのお金の項目の分け方は、子どもにかかるお金は家計簿でどう分ける?にまとめています。決めた項目には、ミルクやベビーフードを買うたびに同じ所へ書きます。

ステップ5時期が変わったら見直す5分

1日の回数が増えたら、ステップ1から計算し直します。前の月の実際の額と並べると、増えた分がどこから来たかが分かります。

迷いやすい場面

家族の食事から取り分けた分は、どう書くか

取り分けた分は、家族の食材の中から出ているので、別に書かなくても構いません。離乳食のために別に買った物だけを書くと、記録の手間が増えません。

子どもの分の額を知りたい月だけ、離乳食のために買った物に印を付けて合計します。印を付けた行を足すと、その月の離乳食の額が出ます。

外出用にベビーフードをまとめて買った

まとめて買ったベビーフードは、買った月に全額を書きます。数か月かけて使うなら、行に使う予定の期間を添えておくと、次の月の額が少なく見える理由が分かります。

月の額を平らに見たいときは、買った額を使う月数で割ります。割った額を、予算の目安として別の行に書いておきます。

災害への備えの分も買っておきたい

ガイドの事例(災害時の授乳と離乳の支援)では、乳幼児のいる家庭の備蓄の例が示されています。育児用ミルクを常に1缶(箱)分は余分に買い置くことや、常温で長く保存できるベビーフードが挙げられています。

備えの分は、ふだんの分と行を分けて書きます。買い置きを古い順に使い、使った分を買い足すと、備えの分の額が毎月重なりません。人数ごとの量と費用は防災の備蓄の費用にあります。

よくある質問

Q離乳食の費用は1か月いくらかかりますか

家計調査には離乳食だけの品目がないため、1か月の食数に1食の額を掛けて見積もります。1食分を1個150円と置いた例では、すべてベビーフードにすると初期4,500円・中期9,000円・後期1万3,500円です。ミルクを使う家庭は、粉ミルク代が別にかかります。

Qベビーフードだけで離乳食をすると、いくらかかりますか

離乳後期の1か月90食をすべてベビーフードにすると、1食1個150円の例で1万3,500円です。ガイドは、ベビーフードだけで1食をそろえると栄養のバランスが取りにくい場合があるとして、おかずや果物を添える工夫を挙げています。

Q離乳食はいつからいつまでですか

授乳・離乳の支援ガイドでは、離乳を始める時期は生後5〜6か月頃が適当とされ、離乳の完了は生後12〜18か月頃とされています。月齢は目安で、子どもの発育と発達には個人差があります。

Q離乳食が始まったら、ミルク代は減りますか

ガイドでは、中期と後期にも離乳食の後とほかの時間にミルクを与える目安が書かれていて、離乳の完了もミルクを飲んでいない状態を意味しないとされています。ミルク代は、缶がなくなる間隔を記録して見積もります。

この記事で参照した公的情報

  1. 授乳・離乳の支援ガイド(2019年3月)(Ⅰ-3 離乳に関する動向=平成27年乳幼児栄養調査で離乳の開始時期は「6か月」が44.9%・完了時期は「13~15か月」が33.3%で最も高い割合・離乳食について困ったことは「作るのが負担、大変」33.5%/Ⅱ-2 離乳の支援の方法=開始は生後5~6か月頃・初期は1日1回・中期(7~8か月頃)は1日2回でミルクは離乳食の後とほかに1日3回程度・後期(9~11か月頃)は1日3回でミルクは離乳食の後とほかに1日2回程度・完了は生後12か月から18か月頃で1日3回と補食1~2回・完了は母乳又は育児用ミルクを飲んでいない状態を意味しない・家族の食事から調味する前のものを取り分ける・フォローアップミルクは離乳が順調なら摂取の必要はない/コラム2 ベビーフードを活用する際の留意点)
    窓口
    厚生労働省(こども家庭庁の「授乳や離乳について」の頁に掲載)
    確認日
    確認先
    https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/6790a829-15c7-49d3-9156-9e40e8d9c20c/b0946e59/20230401_policies_boshihoken_junyuu_01.pdf
  2. 授乳や離乳について(授乳・離乳の支援ガイドと、離乳スタートガイドなどの案内)
    窓口
    こども家庭庁
    確認日
    確認先
    https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/junyuu/
  3. 家計調査 収支項目分類及びその内容例示(2025年1月改定)(231 粉ミルク=乳製品・液体も含む/376 他の調理食品のその他=粉末ベビーフード(魚と野菜の混合フレークなど)・レトルト食品/385 果実・野菜ジュース=離乳食用果汁)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.stat.go.jp/data/kakei/kou2025/zuhyou/kouh2025.xlsx
  4. 小売物価統計調査(動向編)第2表 主要品目の東京都区部小売価格【2025年10月~2026年10月】(1311 粉ミルク(1缶・780g)=2026年10月3,125円・2026年9月3,047円・銘柄改正2026年1月・2026年10月30日公開)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040521456&fileKind=0
  5. 小売物価統計調査 調査品目及び基本銘柄(2026年11月分)(1311 粉ミルク=調製粉乳・缶入り(780g入り)。調査品目にベビーフードはない)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.stat.go.jp/data/kouri/doukou/zuhyou/202611.xlsx

この記事を書いているのは

Mirai Kanaiは、家計を見えるようにすることを目的とした個人向けの家計簿サービスです。運営するMove for People株式会社は、家計が見えていないことが、使える制度を逃したり、対処が遅れたりする原因になっていると考えています。

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この記事は一般的な情報提供を目的としたものです。特定の金融商品の推奨や、個別の投資判断に関する助言を行うものではありません。公的制度の要件・金額は変更される場合があり、自治体によって異なります。実際のご利用にあたっては、必ず公式の窓口でご確認ください。