動画配信サービスの月額はいくら?|1本550〜2,590円、何本で合計いくらと、アプリ払いの差・値上げの見方

支出の見直し ・ ・ 最終更新

動画配信サービスの月額は、1本あたり月550円から2,590円です(2026年11月18日に、4つの見放題サービスの公式の頁で確かめた額)。2本なら月1,100〜5,180円で、1年にすると1万3,200〜6万2,160円になります。

額を決めるのは、サービスの名前よりプランの型です。下の表は、公式の頁に出ていたプランの額を型ごとに並べたもので、同じサービスでもアプリから払うと高くなることがあります。

プランの型 月額 1年で
いちばん安い 550円 6,600円
広告つき 990円 1万1,880円
標準 1,320〜1,790円 約1.6〜2.1万円
ポイント付き 2,189円 2万6,268円
上位 2,590円 3万1,080円

1本の月額は、550〜2,590円(プランの型で決まる)

公式の頁で確かめた4つのサービスでは、いちばん安い見放題が月550円、いちばん高い上位のプランが月2,590円でした。2026年11月18日に各社の公式の頁で確かめた額は、次のとおりです。

サービス 月額 アプリ払い
DMM TV 550円 650円
Netflix 990〜2,590円 ―
Hulu 1,320円 1,450円
U-NEXT 2,189円 2,400円
Disney+ 年12,500円〜 ―

DMM TVの見放題は、DMMプレミアムの会員の月額です。Netflixは広告つきスタンダード990円・スタンダード1,790円・プレミアム2,590円の3つで、Huluは2026年10月1日に1,026円から上がった額です。

Disney+は年額プラン(スタンダード12,500円・プレミアム16,700円)の案内だけを確かめ、月額の頁は見ていません。「―」は、アプリ払いの額を確かめていない行です。

同じサービスの中でも、プランによって額が変わります。額の差は、主に次のところから出ます。

  • 広告のあるなし:広告が入る代わりに月額を下げたプランがある
  • 同時に見られる台数:家族が別々の端末で同時に見られる台数が多いプランほど高い
  • ポイントが付くか:月2,189円のプランに毎月1,200ポイント、月1,320円のプランに毎月400ポイントが付くものがあった
  • ほかの会員の特典に付いているか:通販サイトの会員の特典に動画配信が付いていて、会員の会費として払っているものもある

ポイントが付くプランは、レンタルや電子書籍にポイントを使い切る月なら、月額の見え方が変わります。使わない月は、月額をそのまま払っているのと同じです。

いま払っている額は、契約したときの額ではなく、最新の請求や明細で確かめます。料金は、値上げや新しいプランが出るたびに変わるためです。

1年分にすると、思ったより大きい

月額は小さく見えても、1年にすると12倍です。月990円の広告つきでも1年で1万1,880円、月2,590円の上位のプランなら3万1,080円になります。家計を見直すときは、月額と並べて1年の額も書いておくと、ほかの出費と比べやすくなります。

アプリから払うと、同じサービスでも月100〜211円高い

公式の頁で確かめた3つのサービスは、スマートフォンのアプリの中から申し込んで払うと、ウェブサイトから申し込むより月額が高くなっていました。差は、月550円が650円(100円)、月1,320円が1,450円(130円)、月2,189円が2,400円(211円)です。

月211円の差は、1年にすると2,532円です。アプリの中の定期購入で払っているものは、ウェブからの申し込みに切り替えると月額が下がるかを、そのサービスの案内で確かめます。切り替えたあとは、アプリ側の定期購入の一覧に、そのサービスが残っていないかも見ておきます。

本数ごとの合計の早見

契約している本数ごとに、合計がどのくらいになるかの早見です。1本あたり月550円から2,590円として、本数をかけた額を並べました。

本数 月の合計 1年(約)
1本 550〜2,590円 0.7〜3.1万円
2本 1,100〜5,180円 1.3〜6.2万円
3本 1,650〜7,770円 2.0〜9.3万円
4本 2,200〜10,360円 2.6〜12.4万円

同じ2本でも、いちばん安いプランどうしか、上位のプランどうしかで、1年に4万8,960円の差が出ます。本数だけでなく、それぞれのプランの額を見ることが、合計を知る近道です。

サブスク全体に払う1か月の合計は、3,000円未満が6割台半ば

LINEヤフー株式会社の「LINEリサーチ」が2025年10月1日〜3日に行った調査(全国の15〜69歳の男女・有効回収数3,148)があります。自分でお金を払って定額制のサブスクを使っている人に、1か月の合計額を聞いたものです。

答えた額は、動画配信だけでなく、音楽配信やクラウドストレージなどを合わせた合計です。結果は次のとおりでした。

  • 500円以上1,000円未満と1,000円以上2,000円未満の2つの区分が、どちらも全体の2割強
  • 3,000円未満が6割台半ば、3,000円以上が約3割
  • 40代以上では、5,000円以上が約2割

同じ調査で、定額制のサブスクを使っている人は6割弱でした。使っているジャンルの1位は動画配信で全体の3割強、20〜30代では4割台半ばです。

この調査は、動画配信を含むサブスク全体の合計です。動画配信だけで月3,000円を超えていれば、ほかのサブスクを足す前に、この調査の6割台半ばの人の合計を上回ります。標準のプランを2本(月2,640〜3,580円)契約すると、その線のあたりに届きます。

服を定額で借りるサービスもサブスクの1つで、その月額はファッションレンタルの月額の相場は?にまとめています。

家計調査では、動画配信だけの平均が取り出せない

総務省の家計調査では、動画や音楽の月額利用料とダウンロード代は「他の教養娯楽サービスのその他」という項目に入ります。同じ項目には、電子書籍・電子新聞や、宝くじ・競馬の券、コピー代なども入っているため、動画配信だけの額は取り出せません。

総務省の家計消費状況調査には、インターネットで払ったものを品目ごとに聞く項目があります。そのうち「ダウンロード版の音楽・映像、アプリなど」の二人以上の世帯の2025年の平均は、1世帯あたり月312円でした。2023年の234円から、2年で約1.3倍です。

この額は、払っていない世帯も含めた平均で、アプリや音楽も入っています。動画の月額がどこまで含まれるかは調査票に示されていないので、動画配信の平均としては使えません。

値上げは、改定日のあとの最初の請求日から効く

2026年10月1日には、月額を1,026円から1,320円に上げたサービスがありました。新しく入る人は改定日から、契約中の人は改定日のあとに来る最初の請求日から、新しい額になると案内されています。

同じ案内では、アプリの中で払っている人は、新しい額になる日がさらに後でした。一部のセットのプランなどは、改定の対象外です。値上げの知らせが来たら、自分の払い方でいつから額が変わるかを確かめ、続けるかどうかを決める日にします。

自分の家の本数と合計を出す手順

平均と比べるより、自分の家で何本・いくら払っているかを出すほうが、見直しに使えます。家族がそれぞれ契約しているものも含めて、次の順に拾います。

  • 手順1:スマートフォンの設定から、App Store や Google Play で払っている定期購入の一覧を開く
  • 手順2:携帯電話の料金の明細で、キャリア決済で払っている月額のサービスを見る
  • 手順3:クレジットカードの明細を2〜3か月分見て、毎月同じ額で落ちている動画配信を拾う
  • 手順4:年払いのものと、通販サイトの会員などに付いているものを書き足し、年額を12で割る
  • 手順5:拾ったものを1行ずつ書き、月額を足して合計を出し、12倍して1年の額も書く

年払いのものは請求が1年に1度なので、2〜3か月分の明細を見ても拾えません。支払いの経路ごとの探し方は、設定画面に出てこない支払いの探し方にまとめています。

動画配信を3本契約している家の、1か月の合計を出した例。カード払いの動画Aが月1,490円、通販サイトの会員に付いている動画Bが年6,000円で月500円、携帯料金と一緒に払う動画Cが月990円で、合計は月2,980円、1年で3万5,760円になる。金額は例です

図は、3本の支払いの経路がばらばらな家の例です。1つずつは月1,000円前後でも、足すと月3,000円近くになり、1年では3万5,760円です。このように払い方が分かれていると、1つの明細だけを見ても合計は分かりません。

続けるかどうかは、1回あたりの額とプランで見直す

合計が分かったら、1本ずつ続けるかを決めます。月額を、その月に見た回数で割ると、1回あたりの額が出ます。例えば月1,490円のサービスを月に3回見たなら、1回あたり約500円です。

見ない月が続いているものは、1回あたりの額が大きくなります。止めるかどうかのほかに、次のような見直し方もあります。

  • 同じ作品が見られるものが重なっていないか:映画やドラマのサービスでは、見られる作品が一部重なっていることがある
  • プランを下げられないか:広告が入るプランや、同時に見られる台数を減らしたプランにすると、月額が下がる
  • 見たい作品のある月だけ契約する:特定の作品やスポーツのために入ったものは、見終わったら止め、また見たくなったら契約し直す
  • 年払いがあるか:続けると決めたものは、月払いの12か月分と年払いの額を比べる(月払いより2か月分安くなると案内している年額プランもある)
  • 払い方を変えられないか:アプリの中で払っているものは、ウェブから払うと月額が下がるかを見る

家族の誰かが毎日見ているものと、誰も開いていないものが同じ1本として並んでいることがあります。家族で一覧を見ながら決めると、自分だけでは分からない使い方も分かります。

無料体験と解約で気をつけること

国民生活センターは、無料のお試しでも、期間内に事業者の決めた方法で解約しないと、自動的に有料のサービスに移り、支払いが続くことがあると注意しています。申し込む前の最終確認の画面で、有料に移る時期・価格・解約の方法を見ておきます。

同じ注意の中で、国民生活センターは次のことも挙げています。サブスクの請求に気づくのが遅れないための備えです。

  • キャリア決済やクレジットカードの明細を毎月確かめ、請求にすぐ気づけるようにする
  • 解約のときに要るIDやパスワードを、控えておく
  • スマートフォンのアプリは、アンインストールしただけでは解約にならない

使っていないのに請求が続いている、解約の手続きが見つからないといったときは、住んでいる自治体(市区町村や都道府県)の消費生活センターに相談できます。消費者ホットラインの188に電話すると、近くの窓口につながります。

家計簿での分け方

家計簿では、動画配信の月額を「娯楽」や「サブスク」の費目にまとめ、サービスごとに1行ずつ書きます。家計調査でも、動画の月額利用料は教養娯楽の中に分けられていて、スマートフォンの通信料やインターネット接続料とは別の項目です。

携帯電話の料金と一緒に払っているものは、そのままだと通信費に混ざります。明細の内訳を見て、動画配信の分だけを娯楽の費目に移すと、通信費と配信の額がそれぞれ見えます。通信費の分け方は、通信費の書き方にまとめています。

NHKの受信料も、家計調査では動画の月額とは別の「放送受信料」の項目です。家計簿でも、配信サービスとは分けて書くと、払い方や額の違いが分かりやすくなります。

よくある質問

Q動画配信は、平均で何本契約しているものですか

本数の平均は、総務省の家計調査と家計消費状況調査には示されていません。LINEリサーチの2025年10月の調査では、定額制のサブスクで動画配信を使っている人が全体の3割強でした。本数を比べるより、自分の家の本数と合計を出して、1本ずつ続けるかを決めるほうが見直しにつながります。

Q同じサービスなのに、家族と払っている額が違うのはなぜですか

プランの型が違うか、払い方が違うことが考えられます。公式の頁で確かめた3つのサービスでは、アプリの中から払うと、ウェブから払うより月100〜211円高くなっていました。値上げのあとは、払い方によって新しい額になる日もずれます。

Q毎月いくらまでなら、多すぎないと言えますか

決まった線はありません。LINEリサーチの調査では、サブスク全体の1か月の合計は3,000円未満が6割台半ばでした。額だけで決めず、見た回数で割った1回あたりの額と、家計のほかの出費とを並べて決めます。

Q家族で1つの契約を使えますか

同時に見られる台数や、家族で使えるかどうかは、サービスとプランごとに決まっています。家族で使うつもりなら、契約の前にプランの説明で同時に見られる台数を確かめます。家族が別々に同じサービスを契約していないかも、一覧を作るときに見ておきます。

Q携帯電話の料金プランに付いている動画配信は、どう数えますか

料金プランのセットや特典として付いているものは、明細で動画配信の分の額が分かれているかを見ます。分かれていれば、その額を動画配信の行に書きます。分かれていないときは、プランを変えたり止めたりすると何が変わるかを、契約している携帯会社の案内で確かめます。

Q解約したら、すぐに見られなくなりますか

解約した後も、支払い済みの期間の終わりまで見られるかどうかは、サービスごとの決まりによります。解約の画面や利用規約で、いつまで見られるかと、次の請求日を確かめてから手続きします。

まとめ

  • 動画配信サービスの月額は、1本あたり月550〜2,590円(2026年11月18日に4つのサービスの公式の頁で確かめた額)。2本なら月1,100〜5,180円
  • アプリの中から払うと、同じサービスでも月100〜211円高いものがある。値上げは、改定日のあとの最初の請求日から効く
  • LINEリサーチの2025年10月の調査では、サブスク全体の1か月の合計は3,000円未満が6割台半ば
  • 家計調査では、動画の月額は電子書籍や宝くじなどと同じ項目に入っていて、動画配信だけの平均は取り出せない
  • 自分の家の合計は、アプリの一覧・携帯料金・カードの明細から拾い、年払いを12で割って足す
  • 見直しは、1回あたりの額、作品の重なり、プランの下げ方、見る月だけの契約で考える
  • 無料体験は期間内に解約しないと有料に移る。困ったら消費者ホットライン188

この記事で参照した公的情報

  1. 家計調査 収支項目分類及びその内容例示(2025年1月改定:889 他の教養娯楽サービスのその他=ダウンロード代(音楽・映画・動画)・コンテンツ月額利用料(音楽・映画・動画)・電子書籍 電子新聞・宝くじ 競輪、競馬の券・コピー代など/88A NHK放送受信料・88B ケーブルテレビ放送受信料・88Y インターネット接続料は別の項目)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.stat.go.jp/data/kakei/kou2025/zuhyou/kouh2025.xlsx
  2. 家計消費状況調査年報 令和7年 時系列表 インターネットを利用した1世帯当たり1か月間の支出(二人以上の世帯)(2025年平均:67 ダウンロード版の音楽・映像、アプリなど 312円・66〜67計(デジタルコンテンツ)564円・2024年平均は269円・2023年平均は234円=jikei01.xls)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.stat.go.jp/data/joukyou/2025ar/index.html
  3. 見放題サービスの月額の料金表(いちばん安い見放題 月550円・アプリ内課金からの登録は月650円)
    窓口
    DMMヘルプセンター
    確認日
    確認先
    https://support.dmm.com/premium/article/47489
  4. 見放題サービスのプランと料金(広告つきスタンダード 月990円・スタンダード 月1,790円・プレミアム 月2,590円)
    窓口
    Netflix ヘルプセンター
    確認日
    確認先
    https://help.netflix.com/ja/node/24926
  5. サービス改定に伴う月額利用料金改定のお知らせ(2026年10月1日に1,026円→1,320円・アプリ内決済は1,450円・毎月400ポイント・契約中の人は改定日以降の最初の請求日から・一部のセットプランは対象外)
    窓口
    Hulu
    確認日
    確認先
    https://news.hulu.jp/hulu_svod_rev_2026/
  6. 月額プランの料金詳細(2,189円・毎月1,200ポイント・アプリからの申込は2,400円)
    窓口
    U-NEXT よくある質問
    確認日
    確認先
    https://help.unext.jp/guide/detail/types-of-service-plan
  7. 年額プランの案内(月額プランを12か月続けた場合に比べて2か月分の料金がおトク)
    窓口
    Disney+ 公式
    確認日
    確認先
    https://www.disneyplus.com/ja-jp/explore/articles/annual_plan
  8. 家計消費状況調査 調査票B(2021年1月分からの調査票:67 ダウンロード版の音楽・映像、アプリなど・66 電子書籍・65 音楽・映像ソフト(CD、DVDなど)、パソコン用ソフト、ゲームソフト)
    窓口
    総務省統計局
    確認日
    確認先
    https://www.stat.go.jp/data/joukyou/pdf/03b.pdf
  9. 見守り情報 子ども・若者サポート情報 第203号「利用していないのに支払い続けていた! サブスクの契約に注意」(2023年12月19日公表)
    窓口
    国民生活センター
    確認日
    確認先
    https://www.kokusen.go.jp/mimamori/kmj_mailmag/kmj-support203.html
  10. 消費者ホットライン(188)
    窓口
    消費者庁
    確認日
    確認先
    https://www.caa.go.jp/policies/policy/local_cooperation/local_consumer_administration/hotline/

この記事を書いているのは

Mirai Kanaiは、家計を見えるようにすることを目的とした個人向けの家計簿サービスです。運営するMove for People株式会社は、家計が見えていないことが、使える制度を逃したり、対処が遅れたりする原因になっていると考えています。

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この記事は一般的な情報提供を目的としたものです。特定の金融商品の推奨や、個別の投資判断に関する助言を行うものではありません。公的制度の要件・金額は変更される場合があり、自治体によって異なります。実際のご利用にあたっては、必ず公式の窓口でご確認ください。