結婚費用の平均はいくら？｜結納・婚約から新婚旅行まで454.3万円（ゼクシィ結婚トレンド調査2024）と、自己負担・援助・新生活のお金

結婚費用の平均は、結納・婚約から新婚旅行まで454.3万円

ゼクシィ結婚トレンド調査2024では、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額は、全国（推計値）で平均454.3万円でした。項目ごとの平均は次のとおりです。

• 結納式の費用：43.9万円
• 両家の顔合わせの費用：8.3万円
• 婚約指輪：39.0万円
• 結婚指輪（2人分）：29.7万円
• 挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額：343.9万円
• 新婚旅行：61.6万円
• 新婚旅行のお土産：8.1万円

どんな人の、どう出した平均か

この調査の対象は、『ゼクシィ』の読者とネット会員のうち、2023年4月から2024年3月に挙式か披露宴・ウエディングパーティーをした人です。2024年4月2日から5月27日に郵送で調べ、3,656人の回答を集計しています。

全国の値は、15の地域ごとの結果を婚姻件数に合わせて重みを付けた推計値で、沖縄県は含みません。結婚式をしなかった人は対象に入っていないので、式をしない結婚の費用はこの平均からは分かりません。

項目の平均を足しても、総額にはならない

項目ごとの平均は、その費用が発生した人（結納と顔合わせは実施した人）だけの平均です。総額は、項目ごとの平均にそれを行った人の割合を掛けて足し合わせた推計なので、項目の平均を全部足した額とは一致しません。

結納をしない、指輪を買わないなど、しない項目がある人は、その項目を0円にして自分の総額を出します。項目の平均は、するときにいくら見込むかの目安として使います。

婚約指輪の価格帯と地域の差、値段の決まり方は婚約指輪の相場はいくら？にまとめています。結婚指輪の調査ごとの平均と、統計で見るプラチナの指輪の値動きは結婚指輪の相場はいくら？にまとめています。

地域ごとの総額の平均

同じ調査の「結納・婚約〜新婚旅行までにかかった費用 総額（推計値）」を、地域ごとに並べます。地域は、結婚前の妻の住まいで分けています。

• 北海道・東北：北海道316.7万円、青森・秋田・岩手369.8万円、宮城・山形435.2万円、福島429.5万円
• 関東・甲信越：茨城・栃木・群馬432.9万円、首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）492.1万円、新潟399.9万円、長野・山梨432.0万円
• 北陸・東海：富山・石川・福井426.2万円、静岡442.8万円、東海（愛知・岐阜・三重）471.4万円
• 近畿・中国・四国：関西453.0万円、岡山・広島・山口・鳥取・島根404.4万円、四国401.4万円
• 九州：九州455.5万円

もっとも高い首都圏ともっとも低い北海道では、175.4万円の差があります。差の大きな部分は、挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額で、首都圏374.8万円、北海道221.5万円でした。

挙式・披露宴の費用と、ご祝儀・自己負担

挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額の平均は343.9万円で、前年の調査より16.8万円増えました。招待客の人数の平均は52.0人で、招待客1人当たりの費用は8.6万円です。

ご祝儀と自己負担

ご祝儀の総額の平均は205.6万円、ご祝儀を差し引いたカップルの自己負担額の平均は161.3万円でした。招待客別のご祝儀の平均は、友人・同僚3.0万円、上司4.2万円、親族7.6万円、恩師4.0万円です。

自己負担額は、回答した人ごとに挙式などの総額からご祝儀の総額を引いて出した平均です。挙式だけをした人は総額をそのまま自己負担にしているため、343.9万円から205.6万円を引いた額とは一致しません。招待する人の側から見た、関係ごとのご祝儀の額はご祝儀の相場はいくら？にあります。

支払いの時期と、ご祝儀を受け取る時期

ご祝儀は式の当日に受け取りますが、会場への支払いは、会場によって式の前に一部か全額を求められることがあります。ご祝儀を支払いに充てるつもりなら、いつ・いくら払うかを契約の前に会場に確かめます。

招待客の人数で、料理や引出物などの費用とご祝儀の両方が変わります。自己負担は人数とご祝儀の見込みで大きく動くので、見積もりは人数を変えた形でも出してもらうと比べられます。

2025年から、調査のしかたが変わった

リクルートブライダル総研は、2025年度の調査から「ゼクシィ結婚トレンド調査」と「結婚総合意識調査」をまとめ、「結婚マーケット調査」にしました。対象も『ゼクシィ』の読者・会員から、挙式や披露宴、結婚を機とした食事会をした全国の20〜49歳の男女に広げています。

そのため、過去のデータとの時系列の比較には適さないとしています。この記事の額は、2024年までの調査方法で出した最後の年の値です。新しい調査の額と比べるときは、対象が違うことに注意して読みます。

結婚のための貯金

ゼクシィ結婚トレンド調査2024では、結婚費用のために夫婦で貯金していた人は87.4％でした。貯金していた人の貯金の総額の平均は325.8万円です。

総額の平均454.3万円から、ご祝儀と援助の見込みを引いた残りが、2人で用意する額の目安になります。ご祝儀と援助は人によって大きく違うので、見込みが立たない分は、受け取れなかった場合も考えて貯金の目標を決めます。

新生活のお金

結婚費用の総額には、新居と家具・家電の費用は入っていません。新しく2人で暮らし始めるときは、次の費用が加わります。結婚した後に毎年の結婚記念日に贈るときの相場と家計簿での書き方は結婚記念日のプレゼントの相場はいくら？にまとめています。

家具・家電

リクルートブライダル総研の「新婚生活実態調査2023」では、支出があった（予定を含む）人の平均は、インテリア・家具が24.4万円、家電製品が28.8万円でした。全国の18〜49歳で入籍（事実婚を含む）から3年以内の初婚の人に、2023年1月にネットで調べた結果です。

調査全体の有効回答2,474人には未婚の人も含まれ、この平均は新婚の人のうち金額を答えた人から出しています。支出が無かった人は、平均に入っていません。

家具・家電を親から受け取る場合や、その購入のお金をもらって全額を購入に充てる場合は、上の国税庁のQ&Aのとおり贈与税の対象になりません。受け取った額と買ったものの額を、家計簿で並べて残しておきます。

新居と引っ越し

賃貸の家に移るときは、敷金、礼金、前家賃、仲介手数料などの初期費用と、引っ越しの代金がかかります。見積もりの取り方と総額の出し方は引っ越し費用の平均の記事にまとめています。

新居の家賃が2人の手取りのどのくらいになるかは、家賃の平均の記事で国の統計と比べられます。2人で暮らし始めてからの毎月の生活費の見積もり方は、二人暮らしの生活費の記事にまとめています。

新婚世帯への自治体の補助

こども家庭庁の地域少子化対策重点推進交付金には、「結婚・妊娠・共育ての相談機会提供・支援プログラム」があります。新しく結婚した世帯に、自治体が新居の費用や引越費用を補助する取り組みです。令和7年度は「結婚新生活支援事業」の名前で、同じ年齢と所得の線で行われていました。

令和8年度の対象は、夫婦ともに婚姻日の年齢が39歳以下で、世帯の所得が500万円未満の世帯です。夫婦のどちらかが貸与型の奨学金を返していれば、世帯の所得から年間の返済額を差し引きます。

対象の費用は、住宅の取得・リフォーム・賃借の費用と、引っ越しの費用です。補助の上限は、夫婦ともに29歳以下なら60万円、それ以外は30万円です。婚姻届のあとの扶養・住所・名義の手続きと期限は結婚後の手続きとお金にまとめています。

夫婦ともに、ライフデザイン支援講座やプレコンセプションケアの講座を受けるなど、4つのうちいずれかを行うことが条件です。実施していない自治体もあり、自治体が対象を足したり絞ったりできるので、住む市区町村の案内で確かめます。

家計簿で結婚費用を準備する手順

結婚の費用は、出ていくお金と入ってくるお金の時期がずれます。紙でも表計算でも、次の手順で2人で用意する額と時期が見えます。

ステップ1項目ごとに、するかしないかと見込みの額を書く20分

この記事の7つの項目に、新居・引っ越し・家具家電の行を足して並べます。しない項目は0円にし、する項目は、見積もりが無いうちは平均を仮に入れておきます。

ステップ2払う時期を並べる15分

顔合わせ、指輪、式場の申込金と支払い、新婚旅行、新居の契約を、払う月の順に並べます。式場の支払いが式の前に来るかどうかは、見積もりのときに確かめて書き込みます。

ステップ3入ってくるお金を、受け取る時期と一緒に別の行にする10分

ご祝儀、親からの援助、自治体の補助を、出ていくお金とは別の行に書きます。ご祝儀は式の当日、補助は申請の後に受け取るので、それより前に払う分は2人の貯金から出すことになります。

ステップ42人の貯金と、毎月の積み立てを決める10分

出ていくお金の合計から、入ってくるお金の見込みを引いた額が、2人で用意する額です。最初の支払いの月までに足りるかを見て、足りなければ毎月の積み立ての額か、項目の額を見直します。

図は、項目の額とご祝儀・援助の見込みを置いた例です。金額は例で、実際には見積書と両家で話した額を入れます。

よくある質問