一人暮らしの家計簿|項目の例・記入例と、手取りから1週間に使えるお金を決めるつけ方

一人暮らしの家計簿は、項目を住まい・通信・自炊・外食・日用品と衣類・楽しみ・その他に絞り、手取りから毎月決まった支払いと貯金を引いた残りを、1週間ごとの予算にしてつけます。週に1回、使った額を足して予算と比べれば、給料日前に足りなくなる前に気づけます。
家族の家計簿と違うのは、家賃の比重が大きいこと、外食と自炊で食費が大きく動くこと、収入が自分の給料1本であることです。項目と記入例は、国の家計調査の数字と並べて、自分の額と比べられるようにしています。
一人暮らしの家計簿の項目の例
一人暮らしの家計簿は、次の表の項目で始めれば、出費の置き場で迷う場面が減ります。右の列は、働いている34歳以下の一人暮らしの1か月の平均です。
| 項目 | 入れるもの | 平均(月) |
|---|---|---|
| 住まい | 家賃・管理費、電気・ガス・水道 | 約42,600円 |
| 通信 | スマホ、ネット回線 | 約6,500円 |
| 自炊 | 食材、お弁当・お惣菜、飲み物 | 約23,900円 |
| 外食 | 店での食事、カフェ | 約18,000円 |
| 日用品・衣類 | 洗剤、家具・家電、服・靴 | 約12,200円 |
| 楽しみ | 趣味、本、旅行、月額の動画 | 約24,700円 |
| その他 | 交通、医療、美容、贈り物 | 約51,300円 |
平均は、総務省の家計調査(2025年)で、勤労者世帯の34歳以下の単身世帯の支出を、表の項目に合わせて足したものです(100円未満は四捨五入・合計の消費支出は179,225円)。住まいには家賃を払っていない世帯も入っていて、家賃・地代を払っている世帯は77.4%です。
その他がいちばん大きいのは、交通、医療、美容院や化粧品、人への贈り物などがまとめて入るからです。この平均では、交通は自動車の分と合わせて14,660円、理美容は7,252円、交際費は12,742円で、多い人はその使い道を1つの項目に分けると見直せます。
項目は少なく、食費だけ2つに分ける
項目は少ないほうが、つけるたびに迷わずに済みます。国の家計調査の分け方をもとにした家計簿の項目の決め方でも、一人暮らしは6つほどにまとめ、そのうえで分けたい使い道だけを分ける形にしています。
食費だけは、自炊と外食の2つに分けておきます。働いている34歳以下の単身世帯では、食料41,938円のうち外食が17,996円で、4割あまりを占めます。食費の合計だけを見ていると、外で食べた回数が増えたのか、食材の値段が上がったのかが分かりません。
お弁当やお惣菜をどちらに入れるかは、最初に決めておきます。家計調査では「調理食品」として外食とは分けていて、この平均では7,357円です。コンビニで買う回数が多いなら、外食の側に入れると、自炊との違いが見えます。
美容院や化粧品、服にお金をかけている人は、その他や日用品にまとめず「美容」の項目を1つ作ります。いちばん気になる使い道を1つだけ別にしておくと、見直すときにそこだけを追えます。
迷いやすい出費の置き場
一人暮らしで置き場に迷いやすいものを、例として並べます。家計調査の分け方そのままではなく、見直しで追いやすい置き場にしています。
- 友人と食べた分:自分の分だけを外食に書く。まとめて払い、あとで受け取った分は外食から引く
- 動画や音楽の月額サービス:楽しみに入れる。年払いのものは、払った月に書いて年1回の支払いとして控える
- 家具・家電の買い替え:日用品・衣類に入れる。高いものは毎月少しずつ取り分けておく
- 帰省の交通費:その他に入れる。年に1〜2回なら、毎月ではない支払いとして取り分けておく
- 実家から届いた食べ物:お金を払っていないので書かない
- 積立や先取りの貯金:支出ではなく、お金の置き場所が変わっただけとして書く
置き場に正解は1つではなく、決めた置き場を毎月そろえることが大事です。ほかの出費の置き場は、迷いやすい支出の置き場の一覧にあります。
一人暮らしの家計簿のつけ方
用意するのは、給与明細と、口座とカードの明細の直近1〜2か月分です。紙でも表計算でもアプリでも、同じ手順でつけられます。
ステップ1給与明細で、手取りを確かめる5分
給与明細の「差引支給額」などと書かれた欄が、口座に入る手取りです。総支給額から所得税・住民税・社会保険料などが引かれた額で、給料1本でやりくりする一人暮らしの家計簿は、額面ではなくこの額から組み立てます。
働き始めて2年目の人は、6月の手取りに気をつけます。住民税は前の年の1月から12月の所得で決まり、会社員は6月から翌年5月まで、毎月の給料から引かれます。働き始めた翌年の6月から、同じ給料でも手取りが減ることがあります。
ステップ2毎月決まって出ていくお金を書き出す10分
口座とカードの明細から、家賃、電気・ガス・水道、スマホ、ネット回線、保険、月額のサービスを書き出します。一人暮らしでは、家賃に次いで大きくなりやすいのがここです。
月額のサービスは、明細を見ても見落としやすいものです。支払いの経路をすべて通す手順で、年払いの分まで拾っておくと、あとで足りなくなりません。これから部屋を探すなら、書き出した額から家賃の上限を逆算できます(家賃の目安は手取りの何割?)。
ステップ3貯金に回す額を先に決める3分
給料が入った日に、貯金の口座へ移す額を決めます。収入が給料1本の一人暮らしでは、残ったら貯金する方法だと、月末に何も残らないことがあります。先に移した分は、支出ではなく移動として書きます。
額に正解はありません。まずは無理なく続けられる額で始め、3か月つけて余裕が見えてから増やします。毎月決まった額を積み立てる投資に回す分も、家計簿では同じく移動として書きます。
ステップ4残りを、1週間に使えるお金にする3分
手取りから、ステップ2の決まった支払いと、ステップ3の貯金を引いた残りが、食費や日用品に使えるお金です。これを月の日数で割って7をかけると、1週間に使えるお金になります。
1か月は4週より少し長いので、4で割ると月末の数日分が足りなくなります。日数で割っておけば、最後の週まで同じ額でやりくりできます。1か月を1日から数えるか、給料日から数えるかは、何を見たいかで決めます。
ステップ5週に1回、使った額を足して比べる5分
週に1回、その週に使った額を足して、ステップ4の額と比べます。使いすぎた週があったら、翌週で取り戻せば十分です。月末には、月1回の見直しで項目ごとに先月と並べます。
記入例:手取り20万円・家賃6万円の1か月
図は、手取りが20万円、家賃が6万円の例です。決まった支払いと先取りの貯金を引くと、残りは102,000円です。30日の月なら1日3,400円で、1週間に使えるお金は23,800円になります。
1週間に使えるお金を決めると、月の途中でも、あといくら使えるかがすぐに分かります。給料日前に足りなくなる理由の1つは、月の前半に使いすぎたことに、月末まで気づかないことです。
手取りと家賃から見る、1週間に使えるお金
手取りと家賃を変えると、1週間に使えるお金は次のように変わります。記入例と同じく、光熱費・通信・月額サービスを18,000円、貯金を手取りの1割とし、30日の月で計算した例です。
| 手取り | 家賃 | 1週間に使える額 |
|---|---|---|
| 15万円 | 4.5万円 | 16,800円 |
| 18万円 | 5.5万円 | 20,700円 |
| 20万円 | 6万円 | 23,800円 |
| 22万円 | 7万円 | 25,600円 |
| 25万円 | 8万円 | 29,600円 |
1週間に使えるお金は100円未満を切り捨てています。貯金を手取りの1割にしたのは計算のための例で、決まった目安ではありません。
この額で食費と日用品と楽しみを回せるかを、自分の暮らしに当てはめて考えます。家賃を1万円上げると、30日の月なら1週間に使えるお金は約2,300円減ります。引っ越しを考えるときは、家賃を変えてもう一度計算してみてください。
月末に振り返るときの見どころ
月末には、週ごとの記録を1か月分並べて、次の3つを見ます。使いすぎを責めるためではなく、翌月の1週間に使えるお金を決め直すために見ます。
- 使った週のかたより:給料日のすぐあとの週に多く使っていないか。ステップ5の週ごとの合計を並べると分かります
- 家賃の次に大きい項目:どの項目がいちばん大きいか。食費なら、自炊と外食のどちらが増えたか
- 使ってよかったか:買った物やサービスを、いまも使っているか。使っていないものは、次に同じものを買う前に思い出す手がかりになります
見たことは、家計簿の月の終わりに1〜2行のメモで残します。うまくいったことと、翌月に変えることを1つずつ書いておくと、次の月末に見返せます。
一人暮らしの家計は、家賃と外食が大きい
総務省の家計調査は、一人で暮らす世帯(単身世帯)の1か月の支出も調べています。図は、2025年の平均から、民営の賃貸に住む単身世帯と、働いている34歳以下の単身世帯の数字を抜き出したものです。
民営の賃貸に住む単身世帯では、家賃・地代が支出のおよそ4分の1を占めます。家賃は毎月同じ額が出ていくので、家計簿をつけても減らせない部分が大きいということです。残りの4分の3で、食費も楽しみも回すことになります。
図の食料は、人に贈る食べ物を食料ではなく交際費などに入れる分け方(用途分類)の数字です。34歳以下の数字は集計した世帯が65と少ないので、自分の家賃と比べる物差しではなく、どこが大きくなりやすいかを知るために使います。
単身世帯全体の消費支出は1か月平均173,042円ですが、この平均は60歳以上の世帯が半分を超え、持ち家の人も入っています。働きながら賃貸で暮らす人が比べるなら、民営の賃貸の191,453円か、34歳以下の179,225円のほうが近い数字です。
一人暮らしで迷いやすい5つの場面
まとめ買いをした週は、使いすぎに見える
週末に1週間分の食材をまとめて買うと、その週は食費が多く見え、次の週は少なく見えます。まとめ買いをするなら、週ごとの額は目安にとどめ、2週分や1か月分で足して比べます。
冷凍して翌週に食べる分まで買った週は、1週間に使えるお金を超えても構いません。月末に食費の合計が収まっていれば、やりくりはできています。
外食が多い月の食費
外食が増えた月は、自炊の食費がそのぶん減っていることがあります。食費を「自炊」と「外食」に分けておけば、食費の合計だけを見て使いすぎたと思い込まずに済みます。
外食と自炊を足した額が先月と同じなら、食べ方が変わっただけです。足した額が増えていたら、外食の回数か1回の額のどちらが増えたかを見ます。
電気代・ガス代は、季節で大きく変わる
電気代やガス代は、冷房や暖房を使う季節に高くなります。先月と比べると増えたように見えても、季節のせいのことがあります。1年分の家計簿がたまったら、去年の同じ月と比べます。
請求書や明細には、何月何日から何月何日まで使った分かが書かれています。家計簿には、払った月か使った月のどちらで書くかを最初に決め、毎月そろえます。
家賃の更新料や火災保険のように、毎月ではない支払い
賃貸の更新料や、更新のときの火災保険料は、契約で決まった年にだけ出てくるので、毎月の家計簿には出てきません。契約書で次の更新の月と額を確かめ、年に1〜2回の支払いを拾う手順で月ごとの取り分けに入れておきます。
家具や家電の買い替えも、一人暮らしでは自分1人で負担します。壊れてから慌てないよう、毎月少しずつ取り分けておくと、ステップ4の1週間に使えるお金を崩さずに済みます。
支払いのほとんどがカードや電子マネー
現金をあまり使わない一人暮らしでは、カードや電子マネーの明細が家計簿の材料になります。カードは使った日に家計簿につけ、口座から引き落とされる日とのずれは、使った日と引き落とし日を分けて見る方法で追います。
電子マネーにチャージしたときは、その時点では支出にしません。チャージは移動として書き、買ったときに支出に書きます。チャージのたびに食費に入れると、食費が実際より多く見えます。
よくある質問
Q一人暮らしでも家計簿は要りますか
必ずつけなければならないものではありません。ただ、給料日前に足りなくなる、貯金が増えないと感じているなら、どこにお金が出ているのかを確かめる材料になります。まずは3か月だけつけてみて、見直しに使えるかどうかで続けるかを決めます。
Qノート・表計算・アプリのどれでつければよいですか
手順はどれでも同じなので、払うときにいちばん手元にあるもので選びます。現金が多いならノートとレシート、カードや電子マネーが多いなら明細を取り込めるアプリ、自分で項目や計算を組みたいなら表計算が向いています。
Q家賃は手取りのどれくらいが目安ですか
「手取りの3分の1」などの言い方がありますが、家計調査や住宅・土地統計調査で示された目安ではありません。家賃の上限は、早見表のように1週間に使えるお金を出し、その額で暮らせるかで決めます。考え方は手取りの何割まで家賃にしてよいかにもまとめています。
Q項目ごとの理想の割合はありますか
食費は何割、といった「黄金比」は民間の目安で、国の家計調査に理想の割合は示されていません。表の平均を物差しにして、自分の額がどこで大きく離れているかを見るほうが、見直しに使えます。費目ごとの実際の割合は家計の割合の記事にあります。
Q仕送りやアルバイト代はどう書きますか
どちらも収入として書き、入った日と額を分けて残します。家計調査でも、仕送りは収入の一つとして数えています。仕送りの入る日と給料日が違うなら、家計簿の1か月の区切りの日を1つに決めて、どちらもその中で書きます。
Q毎日つけるのが続きません
毎日でなくても構いません。ステップ5のとおり週に1回、カードや電子マネーの明細と財布のレシートを見て、まとめて書けば足ります。細かい端数は、100円単位で書いても見直しには困りません。
この記事で参照した公的情報
- 家計調査 家計収支編 2025年 単身世帯 第2表 男女,年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出(勤労者世帯・34歳以下)
- 家計調査 家計収支編 2025年 単身世帯 第8表 住居の所有関係別1世帯当たり1か月間の支出(民営借家)
- 家計調査報告 家計収支編 2025年平均結果の概要(単身世帯の消費支出)
- 個人住民税(所得割は前年1月1日から12月31日までの所得で算定・特別徴収)
- 地方税法 第321条の5(給与所得に係る特別徴収税額を6月から翌年5月まで毎月徴収)
- 窓口
- e-Gov法令検索(総務省)
- 確認日
- 確認先
- https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000226


